Seminar: 清水ゼミ

Seminar: 清水ゼミ

■統計データの収集
麗澤大学経済統計データベース(REISTAT)で「マクロ経済」「地域経済」「企業財務」に関する統計データが利用できます。そのほか，いくつかの統計データが各種サイトから利用可能ですので，自分で収集してください。清水が研究で利用しているサイトは，麗澤大学経済統計データベース(REISTAT)以外では下記のとおりです。

データ収集は，研究においてきわめて重要な行為です。自分で手を動かし汗を流してください。

-政府統計の総合窓口1:e-stat
-政府統計の総合窓口2:統計研修所

A.日本経済を知る -SNA等/内閣府経済社会総合研究所
-経済財政白書等/内閣府
-金融統計/日本銀行
-法人企業統計/財務省
-家計調査/総務省
-人口統計1/厚生労働省
-人口統計2/国立社会保障・人口問題研究所
-財政統計/財務省
-地方財政統計年報/総務省
-市町村決算状況調/総務省
-地方財政白書/総務省
-国税関連情報/国税庁
-産業統計/経済産業省
-教育関係統計/文部科学省
-国土交通統計/国土交通省
-国土交通白書/国土交通省
-政府統計検索/e-stat/内閣府
-統計情報研究開発センター
-日本統計協会
-日本経済研究センター
(社会資本ストック)-社会資本ストック推計データ(推計方法)
B.物価動向を知る
-消費者物価指数/総務省
-物価指数研究会/総務省

(地域別物価動向)
http://www.stat.go.jp/data/cpi/index.htm
http://www.stat.go.jp/data/cpi/1.htm
平成17年基準　消費者物価接続指数

(世界の統計データ)
-IMF World Economic Outlook
(IMF World Econopmic Outlookの見方)
-OECD統計データ

C.日本の不動産市況を知る (不動産ストック)-住宅土地統計調査*Excel -土地基本調査*Excel(不動産市場変動)-IPD/リクルート住宅価格指数 -国土交通省　不動産価格指数 -財団法人　日本不動産研究所「市街地価格指数」(日本) -国土交通省「公示地価」(日本) -東証住宅価格指数 -全国不動産市況DI -地価ルックその他-不動産経済研究所 -東京カンテイ -オフィスビル総研 -CBREリサーチセンター(建築・住宅関連・土地利用統計)-建築・住宅関連統計一覧 -建築物動態調査概要 -建築着工統計調査過去データ -建設工事費デフレータ・月次 -建設工事費デフレータ・年次 -国土数値情報(オフィス市場)-空室率と供給量 -都市別平均募集賃料 -東京23区の大規模オフィスビル市場動向調査(商業施設市場)-小売店の商況 -百貨店の商況 -百貨店・大型スーパーの売場面積あたり販売額 -ホテル稼働率・国内旅行取扱高(物流施設市場)-倉庫着工床面積の推移・1件あたり床面積 -発注者別・倉庫工事契約額(不動産業況等)-不動産業業況等調査D.不動産投資市場を分析する-不動産投資指数1.IPD -不動産投資指数2.ARES -投資利回り -J-REIT市場 -プライベイトファンドE.世界の不動産価格の動向を分析する香港. 香港大学住宅価格指数米国1. FHFA住宅価格指数米国2. S&P Case-Shiller住宅価格指数米国3. MIT-Transaction Based Index(米国) 米国4. Moody’s/RCA CPPI 米国5. FTSE/NAREIT_PureProperty_Index_Series 豪州. ABS (Australian Bureau of Statistics) 英国1. ハリファックス住宅価格指数英国2. DCLG住宅価格指数英国3. LandRegistry住宅価格指数英国4. Rightmove住宅価格指数中国. 70大都市別地価指数
F.公的機関等
-国土交通省土地総合情報システム
-国税庁/相続税路線価
-東日本レインズ/不動産取引情報提供サイト
-財団法人　土地総合研究所
-財団法人　日本不動産研究所
-財団法人　建設経済研究所
-日本銀行統計(住宅ローン新規貸出含む)
-住宅支援機構統計(住宅ローン新規貸出含む)

G.ヘドニック分析班/情報収集は下記からしてください
-地区計画に関する情報収集
-防災科学技術研究所の地震ハザードステーション
-地震調査研究推進本部
-東京都地震危険度マップ(第6回)
-東京都地震危険度マップ(第5回)
-東京都犯罪マップ
-神奈川県犯罪マップ
-河川の氾濫リスク
-土壌汚染リスク
-横浜市に関する情報収集1
-横浜市に関する情報収集2